AmlethMachina's Headoverheels
ゴシック・ノワールを標榜するAmlethMachinaによる音楽を中心にした備忘録。
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増やすも減らすも7200Kcalの壁は厚い!
三ヶ月前から、ダイエットなるものを始めてみた。減らすのではなく増やす方の・・・。
身長182Cm、体重55~56Kgというのはゴスとしては十分ありな数字ではある。しかし傍から見たらあまり健康的な数字ではない。(ちなみに繁忙期に過激な残業が続いても自分だけはつぶれなかったことを鑑みると、不当に不健康な訳ではないと思うのだが・・・)とりあえずBMI値16~17という状況はスーパーモデル体型と素直に喜んでいい訳ではないので、少し体重の見直しを行い3Kgの増量を目論んだのだ。(*1)

自分で色々考慮しながらポイントを以下としてみた。
・カロリーの調整は間食で行う。(一番調整し易いので)
・上半身は表層筋を中心に負荷をかけること。
・下半身は可動範囲を拡張すること。
・可動範囲の拡大に伴い腹部の深層筋を恒常的に使うこと。
・別にマッチョになることが目的ではないので、深層筋を中心に動かしてフォルムを調整すること。
・2~3Kgの増加を目指すこと。
要は深層筋を調整してフォルムを整えたい。なおかつ健康的とされる範疇のBMI値とする・・・程度の目標である。

まず現在、日常的に就業中の間食で2~300Kcalを摂取。この状態では体重の増減がない。このことから2~300Kcalを基準に間食を調整すれば体重増加がみこめると判断。

前述の表層筋、深層筋の負荷は自宅で可能な運動とストレッチで行うものとする。ちなみに必要と考えられる筋肉を一通り、想定される方向に動かすメニューを組むと数分の無酸素運動と小一時間ほどの有酸素運動からの組み合わせとなる。消費カロリーを一時間の軽いストレッチとして200Kcalと仮定する。

次に1Kgの体重増に必要なカロリーを7200Kcalとして計算した場合、3Kg増加に必要なカロリーは21600Kcal。三ヶ月目標で検討すると一日約240Kcalの余剰カロリーがあれば達成可能である。

これらを基に間食で摂取するカロリーを算出すると以下のとおり。

(間食で摂取するカロリー)
=(通常時の間食)+(ストレッチで消費されるカロリー)+(体重増に必要なカロリー)
=300Kcal + 200Kcal +240Kcal
=740Kcal

一日、約740Kcal摂取が目標値である。
でもって三ヶ月間、ストレッチと就業中に650Kcal程度の間食と寝る前の間食(100~400Kcal)という生活を続けてみたのだ。

結果はどうかって?

55~56Kg台からピクリとも動かない。希望的評価で微増。原因として考えられるのは深層筋中心の有酸素運動をメインにしたメニュー設計である。当初の想定以上に消費カロリーが大きいのかもしれん。類似の状況に対し、筋トレ系質問箱なんかで指摘されるのは有酸素運動を減らすことである。とは言え、筋トレしてマッチョになるということが目的ではないので、当面メニューを変更するつもりはないが、ストレッチのやり方は要検討。それ以上に摂取カロリーの方も多めにしようと思う今日このごろである。

自分でやってみて、よ~っくわかったのだがダイエットなるもの、最低でも三ヶ月は続けないと結果を評価することはできない。どーやってもこれより短い期間で結果を出すことは不可能だということが身に沁みてわかった。また、きちんと実行しようと思ったら日々の生活習慣やら生活リズムも含めて見直さないと、実効性はないという身も蓋もない結論だけが残ったのであった。(*2)

(*1)どーでもいいかもしれないが、健康的なゴス、アウトドアなゴスというのは語義矛盾のような気がする。
(*2)例のメタボ検診でメタボ認定されたら三ヶ月単位で改善結果を評価なんてプログラムははっきり言ってデタラメっす。そんなことがスパっとできる知識と意思があればポータルサイトトップページの「一週間で痩せたい」なんて怪しい広告が蔓延ることはないと思うぞ。

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そもそも消費税は違憲ではないか?
消費税増税論議がまたかまびすしい。しかし、以下の理由から国民は消費税増税に一切耳を傾ける必要はない。国民はきっぱり、「アホか?」、或いは「消費税をまず撤廃せよ!」と言えばいい。

(1)消費税は違憲である。
「生活必需品を非課税としない消費税」は憲法25条で保障された「文化的、健康的最低限度の生活を営むこと」を人質にして課税するものである。これは生存権の侵害であり違憲だと断言していい。「生存権」は「社会権」であることが法解釈上の主流である。「消費税が立法により保障された権利を制約しているわけではないのだから違憲ではない」という主張もあるかもしれない。しかし同時に「生存権」は「自然権」としての側面を持つことを否定する者もいないであろう。少なくとも「食べて生きること」は立法であえて保障される前に主張して然るべき権利だ。要はなぜ国が「飯喰って生きる」ことに口をはさむのか?・・・ということである。
生活必需品は完全に非課税とする。あるいは消費税を撤廃し、付加価値税、物品税、奢侈税として法整備をするようであれば合憲であることは言うまでもない。

(2)国家予算の特別会計を見直すのが先である。
財務省の公式HPの特別会計FAQでも示されているように国家予算の一般会計40兆円に対して、特別会計は4倍以上の予算180兆円を占めている。消費税収入は10兆円前後で一般会計歳入80兆円のうち租税歳入50兆円の20%を占めている。(*1)さて、この数値を見ると、特別会計歳出の6~7%を圧縮して一般会計に組み入れるだけで消費税分の歳入を充填することが可能である。消費税そのものの必要性すら疑わせる予算配分だということである。つまり、消費税を存続する必要性をまず国民に対してつまびらかにするべきなのだ。そして特別会計という国会審議を必要としない怪しげな予算が一般会計の4倍以上も計上されている状況が改善されない限り、国民は気前よく増税論議につきあう必要はないということだ。

この点を指摘するだけでも国民が消費税撤廃を要求する理由は十分であると考える。
なお、誤解を招かぬよう補足しておく。先にも述べたように間接税という制度を全て否定するつもりはない。現在の消費税は制度として根本的な欠陥を持っており、「富の再配分」という国家の機能を積極的に放棄する結果となっているということである。「生活必需品、衣類、教育を非課税とするならば課税品目、税率、使途についての議論は聞いてやってもいいぜ」ということだ。

(*1)ちなみに、この比率はしばらく前にとむ丸様のエントリでも話題になった内容だ。消費税率が日本よりはるかに高い国における租税歳入比率に匹敵するということであり、消費税率が低すぎるという議論は欺瞞だということである。


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